インドネシアの株式が好調です。アメリカの利上げが一段落するとの報道から新興国に再び資金が巡って来ているようです。
 
買ってすぐの段階では手数料地獄によってマイナス10%の負債を背負ってからのスタートとなるインドネシア株ですが、今後の成長が楽しみになってきました。
 
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東南アジアの国々は2020年以降、各国それぞれで人口ボーナスのピークを迎え、経済成長が加速していくと見られています。
 
しかし、そんな成長期待されるインドネシアを中心とするアジア新興国株ですが、ETFなどで市場全体買いするのではなく、あえて個別銘柄で勝負した方がいいと私は考えています。
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別銘柄で勝負した方がいい理由

 

それは経済成長が顕著であれば成長セクターの特定難易度がが明らかに低いからです。

成熟国である先進各国では著しく伸びる産業が何であるか特定するのはそれ相応の知識を求められますが、人口ボーナスによって経済成長している国では簡単です。

◆注目すべきはセクター。高度経済成長を読む
 
「あえて今、アジア新興国株を購入するなら、シンガポールやフィリピンといった経常黒字の国でしょう。また、短期的な購入なら原油生産量の多い国を狙うといいかもしれません。米国の利上げの背景にはインフレの加速があります。原油価格の上昇が起きれば、インドネシアなどの資源国の株価が上がると考えられるからです。また、『新興国でもビジネスを行うグローバル企業』に投資するのもアリかもしれません」
 
新興国投資の場合、国×セクターは重要。秘訣は国ごとに盛んなセクターを模索し、購入を検討すること。それによって勝敗は大きく分かれる。
 
「人口ボーナスを控えたベトナムは今、高度経済成長期にあり、食品、医療、サービス、通信などのセクターが活況を見せるのは明白です。私の場合、’12年にそれらのセクターをアイザワ証券のスクリーニング機能を使ってROA(総資産利益率)が15%以上の銘柄を選んで購入しました。株価の情報は、日経ヴェリタスで確認しています。そして、バブル期が到来すれば不動産、最後に銀行・証券の株価が上昇します。余裕があれば実際に現地に行って好調そうなセクターを見つけると自信が持てますね」
 
国が豊かになると女性の購買意欲が高まるため、化粧品も有望なセクターだという。
 
「タイの化粧品メーカー、ビューティーコミュニティは売り上げが3年ごとに倍々になり、投資額が2年半で4倍に膨らみました。ただ、米国の利上げで打撃を受けるのは電力などの公益セクター。成長のない業界もダメになるでしょう。この辺りの見極めは重要です」
msnニュース『アジア新興国株は「人口ボーナス」を意識すれば勝てる!』より抜粋

記事にあるように人口が増える段階では食品、医療、通信などの生活に欠かせないサービス・商品はまず確実に売り上げが上がります。

次いで経済が活発になれば投資活動も活発になりますので不動産・銀行・証券もまず確実に上がっていきます。

経済発展全盛期の中国でも銀行株は大幅に上昇しました。

ただし、食品などの日用品は大手外資の参入もあるので、必ずしも国内企業が勝つとは限りません。しかし、売り上げが大きく縮小されることはないでしょう。

一方、基本的に金融は国内企業が強いと見ています。

 

外資の参入が日用品などに比べ容易ではないので各社とも業務提携という形で進出を図るからです。銀行は国有企業も多いです。

話は少しそれましたが、このようなこともあり成長国では個別銘柄の選定が行いやすく、高度経済成長に向けて伸びることが確実なセクターに投資すればいいのです。

全体を選択しない理由

アジア新興国市場には有象無象の企業が入っています。経済成長が顕著とはいえ、必ずしも成長が約束されない斜陽産業も多分に入っているので、全ての企業がもれなく成長するということはありません。

また、市場全体を買うETFの実際の市場との乖離が著しいのが最大の問題です。

図はインドネシアのジャカルタ総合指数(図中赤)とインドネシア市場全体の99%をカバーし、ジャカルタ総合指数への連動を目指すETF: EIDO(図中青)のチャートになりますが、非常に大きく乖離しています。

残念ながらETFでは市場の成長を正しく反映できないのです。これは何もインドネシアに限った話ではなくベトナムやインドでも同様の問題を抱えています。

売買手数料の高さや投資規制など様々な問題がありこのように乖離率の高い結果になっているようです。

 

これではETFや投信で経済成長によるリターンを拾うことはできません。

銘柄を探せる可能性がある!

新興国では割安で今後成長が見込める企業が多く潜んでいる可能性もあります。

新興国の企業なんて馴染みがないのでみんな投資する場合は投資信託に任せてしまったりろくに調べもせずにETFを選んだりします。しかし以前の記事でも書いたように、意外と東南アジア地域の国に投資できる魅力ある投信は少ないです。

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ETFもしっかりとしていない以上、新興国、特に東南アジアへの投資で大きなリターンを得たいなら個別銘柄で勝負するのもアリではないでしょうか。

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