楽天バンガードシリーズの登場によりアメリカのETFを投資信託として購入できるようになりました。

個人投資家としては、選択肢も増えてありがたいことなのですが、手数料など結局どちらがいいか迷うことも増えました。
 
そこで今回は、VTIを題材にETFと投資信託(楽天VTI)でどちらがいいのかもう一度整理してみました。
 

※本記事で表現する投資信託とは断りのない限りインデックスファンドのことを指しています。

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投資信託とETFの違い

ETF自体も投資信託であり、一般的に称される投資信託との違いは上場しているかどうかになります。
 
上場しているETFはリアルタイムで変動する市場価格で取引を行う一方、投資信託は1日1回算出される基準価額で取引を行うことになります。
 
投資信託の魅力は利便性の高さです。例えば、金額指定、分配金の自動再投資、自動積立サービスなどの充実したサービスが存在します。
 
一方、ETFは利便性では劣りますが、一般的に信託報酬など維持コストが安くなっています。

手数料と維持コスト

では、実際にVTIを直接市場からETFとして買い付ける場合と楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)を買い付ける場合で比較してみます(SBI証券で取引する場合)。
図1
 
維持コストはETFの方が安くなっていますが、購入手数料がかかることになります。その利率は買い付け金額によって変動しますので下記図を参考にしてください。
コスト
また、VTIをETFで購入する場合にはドルでの買い付けになりますのでドル両替に為替コストがかかります。
 
SBIネット銀行を経由すれば、1ドルあたり4銭、1ドル110円のときには0.036%の手数料が発生することになります。円まで戻す往復では0.072%になります。

積立投資をした場合のコストを試算(楽天VTI vs. VTI)

実はもう一つ勘案しなければならないコストとして配当にかかる課税があります。ETFの場合、発生した配当を円で受け取るときにアメリカの税10%に加え日本での税約20%が天引きされます。
 
これを考慮して10年間で発生するコストを試算してみました。
  • 毎月4万円ETFを買い付け
  • 毎年1月に1回48万円ETFを買い付け
  • 投資信託を毎月4万円買い付け(信託報酬0.169%)
  • 投資信託を毎月4万円買い付け(信託報酬0.300%)
この4つを想定して試算しています。ETFは買い付け金額によって手数料が変わる点、投資信託は実質コストが設定コストより上振れすることを考慮して2通り計算しています。
 
配当は一律1.6%、年4回分配されETFは課税後再投資する条件、投資信託は非課税で再投資される条件で計算しています。
コスト割合

まずは累積の支払コストです。投資した金額に対する割合で書いています。

ETFを少額毎月積み立てる場合、買い付け手数料が重く、10年間では投資信託にコスト面で勝てないことがわかりました。

 

一方、積立回数を減らし年1回にまとめることで買い付け金額を高めることができればコスト面ではETFが有利になることがわかりました。

ただし、投資信託に対してコスト面で有利になるのは7年以上を要します。

配当込みの投資額

続いて、コスト・配当も加味した場合の累積の投資額です。配当再投資にかかる税金の影響が見えてきます。

この場合も配当にかかる税金の小さい投資信託がわずかに有利になる結果となりました。投資額が大きくなり配当が馬鹿にならない金額になってくると二重課税の影響があるようです。

投資信託のコストが思った以上にかかるとETFが少し有利かもしれません。

税金に関してはNISAの利用や免税申請で多少結果が変わってきます。この点を考えれば、ほとんど差がないといってもいいかもしれません。

ただし、短期間の投資の場合にはETFが有利になります。

現時点では投資信託の方がコスト面で有利

今回の場合、コスト面では投資信託が有利となりました。毎月の積立投資を少額で実施する場合には圧倒的に投資信託がおすすめとなります。
 

一方、一回の買い付け金額を大きくできる場合にはETFもコスト面のデメリットは小さいくなりますが、今回は為替の影響を計算していませんので、とてつもなく大きな金額でない限り、やはり投資信託が有利になってくると思います。

一般的にETFの方がコストで有利と言われていますが、同じ投資対象で比較した場合、投資信託の方がコスト面では有利となることがわかりました。

これに積立NISAなどを適用し、利益にも課税されないようならばもはや投資信託一択かもしれません。

ただし今回の計算には多くの仮定が入っています。

実際には価格の変動などが生じ時間分散して購入する場合と一括で購入する場合にも差が生じたり、投資信託自体が償還されたりする可能性もゼロではありません。

今回の計算結果はあくまで1例ということでご理解お願いします。

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